2岡部(1999)。

3大井・山本(2000)、大井(2000)

4深尾・森田(1997)

5シェアード(1997)

6青木(1995)

7大庭・堀内(1990)。この部分の既述に関しては、この文献によるところが大きい。

8エージェンシーコストについての記述は、池尾・広田(1992)による。また、大庭・堀内(1990)では、例を使ってエージェンシーコストについての説明がなされている。また、新株発行に伴うエージェンシーコストに関する計量分析がMikkelson and Partch(1986)などで行われている。

9このことは、上記の論文において、financing hierarchy理論を用いて説明がなされている。

10このことについては、岡崎・堀内(1992)において指摘されている。

11小川・北坂(1998)では、平均Qでは、ファンダメンタルズを正確に反映しないうえに、設備投資の尺度としても不適当であることを述べ、設備投資の尺度としては限界Qの説明力が高いことを示している。また、岡崎・堀内(1992)においても、平均Qに対する同様な指摘がなされている。

12この変動係数は、(10年間の融資比率の標準偏差)/(10年間の平均融資比率)で定義されている。

13シェアード(1996)

14青木(1996)より

15Aoki(1994)

16 MB変数単独の係数は、メインバンクを有する企業と有さない企業のサンプルの社長交代頻度の相違を表すだけであり、その係数については予想できない。しかし、その相違を修正するためにこの変数は必要であるために採用されている。Block, D90についても同様である。

17ここではICRの係数が予想と異なり負になっている。それでも符号は仮説通りと述べたのは、以下のような理由による。　ここではBLOCK*ICRの係数が正になっている。標本中で、BLOCKの最小値は0.0625である。ICRとBLOCK*ICRの項のみを取り出すと、ICR=1の場合、 -0.30*1+5.83*0.0625≒0.064となり、社長の非定例交代の確率は増加することになる。そのため、ICRの係数が負であっても予想通りであると述べている。以降の分析についても同様である。

18 85-87の係数が除かれているのは、その年度のサンプルに、メインバンクを持つnonroutine turnoverを経験した企業が1社しかなく、係数がほとんど意味を持たないためである。