この部分は、経済企画庁『2000年の日本』(1982年)を参照にしているため、このときの現在とは、昭和57年である。よって、今現在の老年人口比率とは多少異なる。

出生率の低下と高齢化に関する国際比較は、阿藤誠『先進諸国の人口問題』を参照

詳しくは『2000年の日本』を参照

原田・高田(1993年)

原田泰・高田聖治「高齢化社会のシミュレーション」高山憲之・原田泰編『高齢化の中の金融と貯蓄』1993年(日本評論社)

詳しくは補論1を参照

ここではライフ・サイクル・モデルを適用している

日本の高貯蓄率の原因は色々と議論されているが、ここでは触れないことにする。詳しくは、竹中平蔵(1991)、吉田和男(1989)等を参照

詳しくは補論2を参照

日本の貯蓄率が、他国よりも高いことは事実であるが、どれを貯蓄率ととるかによって、その差は言われているほど大きなものにはならない。詳しくは、竹中平蔵・小川一夫(1987)を参照。

詳しくは、坂井昭夫(1991)を参照

ここでの説明は、伊藤元重(1994)を参考にしている。

この黒字有用論に対して、リチャード・クーは反論している。伊藤元重(1994)

1989年のアルシュ・サミットで、日米構造問題協議(SII)が発足。この中の、日本が改善すべき6項目の一つとして、この貯蓄・投資パターンの改善が含まれている。日本経済新聞社『ゼミナール・日本経済入門』他を参照

以下の説明は、下村治(1987)を参考にしている。

詳しくは宮崎勇・大来洋一(1990)を参照

ここでの説明は、長岡豊(1987)を参考にしている。

ここでの説明は、竹中平蔵(1991)を参考にしている。

主として、チャールズ・ホリオカ(1996)を参考にしている。

この単純なライフ・サイクル・モデルは日本には当てはまらない。橘木俊詔・下野恵子(1994)

チャールズ・ホリオカ・横田直人・宮地俊行・春日教測(1996)

Hayashi,F,.Ando and R.Ferris(1988)でも、日本の貯蓄率は、今後低下していくと予想されている。

詳しくは、高山憲之(1993)

以下の部分は、牧寛久・原田泰(1993)を参考にしている。

以下のような議論は、貯蓄・投資バランスと住宅・土地問題という観点からも、ホリオカ・林・竹中らによって議論されている。

以下の説明は、吉田和男(1989)、須田美矢子(1992)を参考にしている。

定理の導出は、坂井昭夫(1991)を参照。

Fumihito Maegawa
1998年03月16日 (月) 20時15分21秒 JST