表6 経済企画庁(1994):実質GDP成長率の要因分解(1966-90年平均,%)

年             (66-73)        (73-79)     (79-85)      (85-90)     (66-90)

実質GDP成長率  9.34(100.0)  3.57(100.0)  3.72(99.8)  4.49(100.0)  5.45(100.0)
資本寄与       4.63( 49.6)  2.11( 59.1)  1.58(42.5)  1.64( 36.5)  2.30( 42.2)
労働寄与       0.44(  4.7) -0.09( -2.5)  0.49(13.2)  0.82( 18.3)  0.41(  7.5)
TFP成長率      4.27( 45.7)  1.55( 43.4)  1.64(44.1)  2.03( 45.2)  2.74( 50.3)

1. (出所)経済企画庁(1994),p.391,第3-4-3表「実質GDP成長率の要因分解」より作成
2. (備考)労働分配率 bは帰属労働所得について家族従業員はゼロ、 自営業主は雇用者所得の半分として調整したものをGDPで割って求め、 次の式により要因分解を行っている。 dY/Y= dT/T +(1-b)(dK/K) + b(dL/L)