日本経済の成長力は低下したか
-経済成長率の要因分解と若干の展望-

隅田和人 (総合政策学部４年)

1996年度 春学期・岡部研究会報告 (1996年9月改訂)

謝辞

本稿作成に当たっては研究会担当の岡部光明教授と研究会のメンバーであり 本稿の基礎になっている前論文、静永・隅田(1995)の共同執筆者である 静永薫君に負うところが多かった。 岡部教授には、普段の研究会での厳しいが丁寧な御指導に加え、 本稿の作成および改訂に際し数多くの御教示をくださった。 深く感謝したい。

お断り
この小論文はすこしばかり数式を用いています。 僕の書き方が悪いのか、htmlには数式が馴染まないのかは 分かりませんが、とにかく読みずらいです。 ですから、幸か不幸か興味を持ってしまった方は 事務室でも配られるようですから、そちらを御覧になった方が 良いと思います。
また数式のコマンドをお知りの方がいらしたら 教えて下さい。

目次

概要
  1. はじめに
  2. 成長勘定の基本式
  3. 1970-92年のデータへの適応
    1. 計量用モデル
    2. 資本分配率の推定
    3. 経済成長率の要因分解
  4. 推計結果の比較検討
    1. 検討結果
    2. 寄与度の順序
    3. 景気循環の影響
    4. 最近のTFP成長率
  5. 今後の経済成長力について
    1. ３要因の検討
    2. 政策提言
付論---高度成長期の成長勘定

参考文献

図表

  1. 表１ 使用データ名
  2. 表２ コブ=ダグラス型生産関数の推計結果
  3. 表３ 経済成長率の要因分解(%)
  4. 表４ 景気循環ごとの経済成長率寄与度分解(平均,%)
  5. 表５ 中谷(1993):日本における経済成長の要因(1965-90年平均,%)
  6. 表６ 経済企画庁(1994):実質GDP成長率の要因分解(1966-90年平均,%)
  7. 表７ 高度成長期の成長勘定
  8. 図１ 経済成長率の要因分解
  9. 図２ 経済企画庁(1995)：実質GDPの寄与度分解
  10. 図３ 研究開発費の伸び